次から次へとトラブルや災難が持ち上がり「呪われた万博」と呼ばれている大阪・関西万博（2025年4月13日開幕）に、またまた不吉な予兆が飛び出した。

「万博を運営する日本国際博覧会協会の十倉雅和会長の会社が未曽有の大赤字で『これも万博の呪いでは』と噂されているのです」（経済アナリスト）

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日本経団連会長でもある十倉氏は、住友グループの中核企業「住友化学」代表取締役会長が本職。

「その住友化学が、4月30日に2024年3月期の連結最終損益が過去最悪の3120億円の赤字になる見通しと発表した。岩田圭一社長は『極めて大幅な赤字。危機的な状況』と語っています」（同）

赤字の要因は明白だという。

1つは稼ぎ頭だった連結子会社「住友ファーマ」の統合失調症薬『ラツーダ』の特許切れと、ポスト・ラツーダの薬開発の遅れだ。

2つ目はサウジアラビアの国営企業サウジアラムコと共同出資して05年に設立した合弁会社「ペトロ・ラービグ」の不振。同社の扱う石油化学製品と石油精製品が中国経済の停滞などで、需要が好転せず苦しんでいるのだ。

「万博も大赤字になるのでは」

この住友化学の大赤字に絡めて。大阪・関西万博に関しても、こんな声が出始めている。

「住友化学が危機的な大赤字に陥ったことから、十倉氏の経営センスを問う声が噴出し、『万博も大赤字になるのではないか』と不安視されているのです」（同）

十倉会長は、万博の会場建設費が当初想定の約2倍となる2350億円にアップしたことや、運営費なども大きく膨らんだことに対し、「人手不足やインフレがここまで上がるのは予想しにくかった」と言い訳してバッシングを浴びた経緯もある。

「もちろん、万博予算の詳細に十倉会長がストレートにタッチすることはあり得ないが、『トップがこれでは…』という声が出るのも仕方ない状況です」（在阪記者）

万博に関しては、膨らむ予算だけでなく、参加国のパビリオン建設も遅れ、開催日までの完成が危ぶまれる事態に陥っている。

「万博アンバサダーのお笑いコンビ・ダウンタウンの松本人志も、女性への性的強要疑惑で活動休止に追い込まれた。さらに、元日に起きた能登半島地震の復旧・復興で〝万博延期論〟も根強い。本当に『呪われた万博』という言葉がピッタリです」（同）

開幕まで1年を切ったが、不吉なことはまだ起きそうだ。