旧ジャニーズ“ファンクラブ利権”で仁義なき戦い勃発？年間売上500億円超の行方は…

旧ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）が、公式サイトでファンクラブや音楽原盤等の版権の取り扱い方針を発表した。

現在、旧ジャニーズに所属していたタレントは、独立したアーティストを除いてすべてが『STARTO ENTERTAINMENT』（以下・STARTO社）に移籍。エージェント契約を結ぶなどして、各タレントが芸能活動を継続している。

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今回、旧ジャニーズは『ファミリークラブ』として管理していたファンクラブの顧客情報などを、分社化し独立させると発表。分社化の初期段階で旧ジャニーズが関与するものの、収益分配を受けず段階的に事業から離れるとしている。

旧ジャニーズのファンクラブは、非公表ながら1300万人を超える有料会員を抱えるとされる。

入会費1000円、年会費4000円が基本設定で、年間の売上は500億円以上。巨額マネーが動くビジネスとなり、今後の管理体制などマスコミから大きな注目を集めていた。

「ファンからも、ファンクラブをどう管理するか明確にすべきとの声が上がっていた。少しでも、旧ジャニーズ経営陣の利益になって欲しくないと、かなり厳しい目が向けられていた。今回、分社化して一切利益は受け取らないと旧ジャニーズの藤島ジュリー景子氏が発表し、はじめて巨額なファンクラブマネーが創業家から引き剥がされた」（スポーツ紙記者）

KinKi Kidsと嵐の動向によっては…

実は、当のタレントたちが、この巨額マネーについて興味を示しているという噂だ。

実際、堂本剛が独立したKinKi Kidsは4月30日をもってファンクラブを閉鎖予定。堂本光一は個人のファンクラブを発足し、剛はすでに存在する『.ENDRECHERI.』名義のファンクラブを本格運営することになる。

旧ジャニーズは今夏を目処に分社化を進めることから、光一はSTARTO社に所属しながら、ファンクラブを個人で運営する可能性が高くなっている。

また、グループとして『株式会社 嵐』を設立した嵐も、ファンクラブビジネスを自分たちで行うという話もあり、500億円超の〝ファンクラブ利権〟を巡る仁義なき戦いが、旧ジャニーズ首脳陣とタレントの間で起こりそうだといわれている。

「これまで、ファンクラブの売り上げは、ほとんどタレントに分配されていなかったと聞く。KinKi Kidsは60万人近く、嵐は300万人近い膨大な有料会員を抱えているとされ、ファンクラブだけで巨額の収益を挙げられるとあって、タレントたちが独自に運営を画策しても不思議ではない。KinKi Kidsと嵐がファンクラブビジネスをはじめれば、他のタレントも収益分配や独自運営を求めるかもしれない」（同・記者）

性加害騒動をキッカケに、長年ブラックボックスといわれた旧ジャニーズのファンクラブビジネスも変革を迎えそうだ。