日本テレビの定例社長会見が3月25日、東京・汐留の同局で行われたことを、各スポーツ紙などが報じた。

会見では、担当の役員が「『24時間テレビ』は今年の夏も放送すべく準備をスタートしている。今のところ報告できるのはここまで」と明言した。

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毎年恒例の大型チャリティー特番『24時間テレビ』を巡っては、昨年11月、系列局の日本海テレビジョン放送（鳥取市）の男性が2014年以降、同番組の寄付金など計約1118万円を着服していたと同局が発表。この男性を懲戒解雇し、鳥取警察署に被害届を提出していた。

「この会見での発言を受けてか、日テレの地方の複数の系列局で、昨年放送した『24時間テレビ』への寄付金で購入した福祉車両が各県内の団体に贈られたことが報じられた。明らかに寄付金着服事件の〝火消し〟だと思われるが、少なからず今年の募金額に影響を与えそうだ」（テレビ局関係者）

『24時間テレビ』の在り方が見直される？

昨年まで、同番組のメインパーソナリティーは旧ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）の所属タレントたちの〝指定席〟だった。

しかし、同社の創業者・故ジャニー喜多川氏の性加害問題が騒動になり、起用していた企業がCMの放送を取りやめるなど、所属タレントたちの仕事に悪影響を与える事態に発展。まだ性加害の被害者たちへの補償業務も完了していない。

「さすがに、チャリティー番組に旧ジャニーズ勢はもう起用できない。となると、昨年よりも番組の視聴率も募金額も大幅に落ち込むことになるだろう。とはいえ、募金活動はこれまで多くの人々の役に立っているので止める理由はない。今年の放送後、番組の在り方自体が見直されることになるのでは。そもそも、番組内には必要ないと思われる企画が目立つので、それをバッサリ切ることも考えるべき」（芸能記者）

今年、メインパーソナリティーを務めるタレントにとっては〝試練〟となりそうだ。