今、テレビ関係者を悩ませているのが、芸能活動の休止を表明した松本人志（60）の真意だという。『週刊文春』が報じた性加害疑惑の報道をめぐり、松本の出方を窺っているのだ。

「ここだけの話、吉本興業も松本と対等に話ができるスタッフがいません。その結果、松本の真意を測れる人が誰もいないんです。本当に名誉回復のために裁判をするのか？　あるいは、このまま引退を考えているのでは？　といった意見が吉本内に飛び交っているそうです」（芸能プロ関係者）

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昨年末、『週刊文春』が報じた松本の性加害疑惑に対し、吉本興業は即座に、『当該事実は一切なく、本件記事は本件タレントの社会的評価を著しく低下させ、その名誉を毀損するものです。（中略）今後、法的措置を検討していく予定です』と徹底抗戦の姿勢を表明。一方の『週刊文春』編集部も、

「一連の報道には十分に自信を持っていると語り、第2、第3弾では、新たな被害者女性らに松本から受けた性被害の実態を赤裸々に語らせています。吉本も松本も裁判を理由に沈黙を貫いています」（芸能記者）

最低3年、10年以上も続く予測の裁判…

一部の法曹関係者からは一連の『週刊文春』の記事をめぐる裁判には最低でも3年。さらに『週刊文春』が記事を連発した場合、10年以上も裁判闘争が継続する可能性が指摘されている。そうした中、新たに飛び込んできたのが松本の徹底抗戦情報だ。

「松本はガチです。すでに『週刊文春』の報道により仕事を休業しているわけで、莫大な損害賠償額を請求するべく動いている。現在、松本の年収は15億円ともいわれている。もしも『週刊文春』が裁判で負けたら、かなり高額の損害賠償額になるはず。文字通り文春砲は大打撃になるわけです。松本はこの究極のリベンジを狙っていると言われています」（事情通）

長丁場の様相を呈してきた松本人志VS週刊文春。最後に勝利を収めるのは…。