長きに渡り芸能界で権勢をふるってきたジャニーズ王国が、ついに滅亡の時を迎えようとしている。ジャニーズ事務所の生みの親であるジャニー喜多川氏の性加害問題を巡り、同事務所の東山紀之社長が『SMILE‐UP．（スマイルアップ）』に社名変更することを会見で明らかにした。

【関連】NHK報道班“ジャニタレ駆除”に必死!? 日テレとTBSのジャニーズ外しも加速か ほか

「これまでのマネジメント業務は新会社に引き継がれるそうですが、弱体化は避けられない」（民放局幹部）

そうした中、ジャニーズ事務所の本業である所属タレントのマネジメント業務を担う新会社に対し、早くも不安の声がこだましている。この新会社について東山社長は「新会社はエージェント契約を基本とし、名称をファンから公募する」と語ったのだ。

「マネジメント契約は、それこそ1からすべてをお膳立てしてくれるシステムです。一方のエージェント契約は基本、タレント個人が営業をし、仕事を取ってこなければならない。売れているベテランにはいいですが、若手グループには不向きな契約です。また、エージェント契約の場合、仕事のギャラは全額自分の口座に振り込まれる。そこから手数料などをタレント本人が契約事務所に振り込むことになる。マネジメント契約はギャラが事務所に入り、手数料や経費を引かれた金額がタレントに振り込まれるのです」（事情通）

一部はエージェント契約可能だが…

ちなみに、ジャニーズ事務所ではかなりの手数料がタレントのギャラから引き抜かれていた。

「例えば、100万円のギャラを貰ったとします。ジャニーズの場合、50％は経費として持っていく。残りの50万円をジャニーズとタレントが折半する。ジャニーズ側はスタイリストやメイク代などの名目です。仮にグループだった場合、残り25万円をメンバーで分配するわけです」（同）

この流れでエージェント契約に移行して食べていけるのは一部の者だけ。

「木村拓哉やTOKIO、嵐、KAT-TUN、関ジャニ∞らは大丈夫。厳しいのはHey！ Say！ JUMP、なにわ男子、KinKi Kids、NEWS、ジャニーズWEST、20th Century、Kis-My-Ft2、舞祭組、Snow Man、A.B.C－Z、King ＆ Prince、Sexy Zone、SixTONES、Travis Japan、ジャニーズJr.など、ほとんどのグループがエージェント契約では食べていけない。御覧の通り、彼らはジャニーズが得意とするセット売り＝バーターでキャスティングしてきたグループばかりです。当然、親しい制作陣もいない。放り出されたら悲惨なことになるでしょう」（業界関係者）

金の切れ目が縁の切れ目だ。