NHKの紅白制作幹部が悲鳴を上げている。ジャニー喜多川氏（2019年死去）による性加害問題を巡り、NHKの稲葉延雄会長（72）が会見でジャニーズ所属タレントの新規起用についてこう明言した。

「被害者への補償や再発防止の取り組みが着実に行われていることが確認できるまで、当面行わない」

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さらに、放送部門トップである山名啓雄メディア総局長も記者から「ジャニーズは『紅白ゼロ』か？」と問われ、「新規の出演依頼に関して当面行わない」とダメ押し発言を繰り返した。

「ジャニタレは視聴率が取れるので、何組でも出場させたいのが制作現場の本音です。会長も総局長もその辺の感覚を全く理解していない。下手したら、今年の紅白は視聴率30％を切りますよ」（制作関係者）

ちなみに、昨年の紅白歌合戦の視聴率は第1部平均世帯視聴率31.2％（関東地区）、一昨年31.5％。今年はジャニタレが紅白に1組も出場しない場合、視聴率を急落させる可能性が高いという。紅白の現場スタッフが視聴率にこだわる理由は至極明快だ。

「30％超えにこだわるのには理由がある。NHKは公共放送だから、国民から支持される番組作りを心掛けるのが建前。予算を獲得するためにも、紅白で視聴率を取っておかないといけないわけですよ。30％を切ると打ち切り論が再燃しますから」（NHK関係者）

年末に報道特番を

かつて紅白歌合戦を巡っては、過去にもオワコン説が取り沙汰され、打ち切り話が幾度となく世論を賑わせている。

「一つはN党からのバッシングです。また、紅白の制作費が3億円超えというのも攻撃対象になった。さらに極めつけは、ジェンダー論争が叫ばれる昨今、未だに出場者を男女に区分けし、勝敗を競う時代錯誤的な発想…。今回のジャニーズ問題といい、紅白にしたら不安材料が揃いすぎているわけです」（事情通）

当然、視聴率が30％を切った場合、国民からの支持を失ったコンテンツとして打ち切り話が再燃するのは火を見るより明らか。さらに、性加害問題を抱えるジャニタレに依存しなければならない歪な制作体制も批判の対象になるという。

実は、紅白の敵は外部だけではない。

「内部にもいます。特に報道局です。年末は報道特番を放送したい。悲願といっても過言ではない。しかし、紅白があるため、報道特番を断念してきた経緯があるわけです。紅白の予算の10分の１でもあれば、良質な番組が制作できます」（同）

いずれにせよ、現時点では大みそかに予定通り放送されることが決定している紅白歌合戦。ジャニタレが0組の場合、視聴率30％をキープすることができるか。