ジャニーズ事務所が「SMILE-UP.」への社名変更や、新会社の設立などを発表した。

CMなどに同社のタレントを起用している企業の対応は様々で、今のところ様子見が多い。

対して、民放各局は当初から一貫して「所属タレントに罪はない」とのスタンスで、今も毎日ジャニタレが画面に登場し続けている。

【関連】『嵐』5人そろって再始動のメリットゼロ？ジャニーズ新体制移行でいよいよ解体かほか

中でもジャニーズとの蜜月ぶりが顕著なのが日本テレビだ。

同局は、これまで夏の恒例番組『24時間テレビ』のチャリティーパーソナリティーや連続ドラマの主演などに多数のジャニーズタレントを起用。嵐の櫻井翔にも看板ニュース番組『news zero』でキャスターごっこをさせており、日本一の〝親ジャニーズ〟メディアとして広く知られてきた。

「同局の石澤顕社長は、9月25日に行った定例会見で、ジャニーズに対して、社名の変更や組織改革などの要望を口頭で申し入れたと報告。併せて、被害者の救済策が不十分だとし、再発防止策の実行や所属タレントが活動しやすい環境整備についても文書で要望したことを明かしていました」（芸能ライター）

「社名さえ変えれば…」

これまで、こうした要望は「表向き」のアクションで、蜜月関係は続くだろうとの見方がされていた。

「ウチの局とジャニーズ事務所の太いパイプは、社名変更しても変わらないと思いますよ。表向きは、申し入れをすることで『性加害は断じて許さない』と世間にアピール。逆に、『社名さえ変えれば今後もお付き合いは継続しますよ』というシグナルを送っているようなものです」(同局の番組スタッフ)

しかし、ここに来て日テレでも動きが出始めているという。

「10月4日に『東スポ』が、櫻井の『news zero』来春降板をスクープしました。石澤社長は、来年の『24時間テレビ』のキャスティングも『現時点では未定』と言葉を濁していましたが、チャリティー番組に人権問題を抱える会社のタレントを起用するなんて欧米など海外ではあり得ません。このまま日テレは、本気で〝ジャニ切り〟に動くかもしれませんよ」（前出・芸能ライター）

すでにNHKは、ジャニーズタレントに「新規の出演依頼はしない」と明言している。

民放の盟主的な立場にある日テレは、社名変更をしてもジャニーズと縁を切るつもりなのか。その本気度が試される。