ジャニー喜多川氏の性加害問題で大揺れの芸能界だが、〝第二のジャニーズ事務所〟の存在が明るみに出るかもしれない。

ジャニーズ事務所と同じような問題を抱える芸能事務所は少なくなく、〝対岸の火事〟では済まされない状況に追い込まれる可能性があるという。

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「世間的に〝枕営業〟という言葉は有名。実際にテレビ局のプロデューサーやCMスポンサーなどをタレントが接待し、仕事を獲得する事例は多数あった。自由恋愛ということにして、性接待をしたケースもあるといいます。また、ワンマン社長の芸能事務所では、マネージャーやタレントへのパワハラが日常茶飯事という噂もある。ジャニーズ事務所の性加害問題に乗じて、告発するタレントや関係者が出てくるかも」（芸能関係者）

〝ジャニーズ性加害問題〟では、「再発防止特別チーム」によってさまざまな提言が行われ、「ジャニーズ事務所が率先して積極的にエンターテインメント業界全体を変えていくという姿勢で臨んでほしい」と、芸能界全体の問題だと定義された。

今後、大きな変革が求められることになりそうだが、そんな中、率先して旗振り役を買って出たのが俳優・小栗旬だ。

小栗旬の労働組合は実現なるか？

所属する「トライストーン・エンタテイメント」の代表取締役社長に就任した小栗は、俳優のための労働組合の設立を、水面下で進めているという。

「小栗は、事務所に搾取されている俳優仲間を、男女問わず多く見てきた。そこで、自分たちを守るために、事務所の垣根を越えた労働組合の設立を進めているようです。賛同者には鈴木亮平や永山瑛太、山田孝之、松本潤、生田斗真など、現在活躍中の俳優たちが名を連ねています。脚本家の三谷幸喜氏が後見人といわれ、かなり大掛かりなものになりそうです」（スポーツ紙記者）

この労働組合が設立されれば、これまでの芸能界のセクハラ・パワハラが表面化することは想像に難くない。

そのせいか、大手芸能事務所の創業者たち、いわゆる〝芸能界のドン〟といわれる面々の大反対にあっているという話だ。

「過去に、モデルのマリエが、枕営業を告発したことがあった。このときは、芸能界の〝闇の力〟が動き、マリエの主張は封殺されたとされる。SNSで『自業自得』というコメントがあふれ、結局、マリエは口を閉ざしてしまった。労働組合ができれば、こういった問題もきちんとバックアップしてくれる。奴隷契約のような低賃金の改善を行い、セクハラ・パワハラ問題にもキチンと対応していくはず」（同・記者）

小栗の〝世直し〟は成功するだろうか。