『24時間テレビ』の未来は!? 視聴率と募金額の低迷に困窮の日本テレビ

日本テレビ上層部が頭を抱えている。8月26〜27日に放送された『24時間テレビ46』の番組視聴率と募金額の低さに驚きを隠せないでいるのだ。

「注目された視聴率ですが世帯平均視聴率11.3％（ビデオリサーチ調べ、歴代35位タイ）、個人平均視聴率6.6％（歴代25位）。ちなみに、昨年は世帯13.8％、個人8.1％だった。昨年と比較すると、個人と世帯で2％以上、200万人以上の視聴者を失った計算です」（制作関係者）

【関連】あのちゃん“コミュニケーション術”にZ世代が共感！一方で中年層からは批判の嵐… ほか

視聴率以上に問題になっているのが、『24時間テレビ』のコンセプトとも言うべきチャリティー募金額。番組内で発表された募金額は2億2223万8290円で、近年の募金額と比較してワースト記録を更新してしまったのだ。

「昨年は放送終了時点で3億1819万4209円だった。約1億円も低かった計算です」（事情通）

今回、視聴率が低迷した上にチャリティー募金額が想定以上に集まらなかった理由は明らかだ。

「ジャニーズ事務所をめぐる性加害問題が悪影響を与えた」（日テレ関係者）

『24時間テレビ』とジャニーズ事務所は切っても切れない関係にある。今回も、メインパーソナリティーを務めた『なにわ男子』はジャニーズ事務所一押しのアイドルグループだった。

来年は“ジャニタレ”はいない『24時間』に

性加害問題については、ジャニーズ事務所が依頼した再発防止特別チームがジャニー喜多川氏による性加害を事実と認めた調査報告書を公表（8月29日）し、9月7日には元社長である藤島ジュリー景子氏、新社長となった東山紀之、そして子会社であるジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦らが、会見を開き性加害が行われていたことを認めた。

「本来は『24時間テレビ』前に会見を開く予定だったが、調査内容を知ったジャニーズ事務所が番組終了後に会見を設定しなおしたんです。もし、放送前に公表されていたら、視聴率・募金額はもっと低かったはずです」（同）

ジャニーズ事務所は再発防止特別チームの提言通り、開かれた会見だが、事務所側は、性加害の事実を認め、被害者への補償の方針を示した。

「終わりの始まりです。今後は多くのジャニタレが事務所を辞めていく。木村拓哉や『嵐』の櫻井翔も内々に退所を決意したそうです。ジャニーズでオーディションをやっても人は集まらない。調査ではジャニー喜多川氏以外にも幹部が地位を利用し、所属タレントらを性のはけ口にしていたことが露見しています。そうした慣習がいまだに残っているわけです。暫定的に東山紀之が社長に就任しましたが、経営は無理でしょう」（前出・事情通）

こうした動きに慌てているのが蜜月関係にあった日テレ。今後、ジャニーズとの付き合いをどうするか決断を迫られているのだ。

「来年の『24時間テレビ』は決まっているが、これまで通りジャニタレを重用することはしない」（同）

そこに愛はない。