創業者の故ジャニー喜多川前社長による性加害問題をきっかけに、ジャニーズ事務所が〝御用達メディア〟からそっぽを向かれたようだ。テレビだけでなく、ジャニーズタレントのニュースやインタビューを好意的に報じてきたスポーツ新聞も、一気にバッシングムードに切り替わっている。

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完全に風向きが怪しくなっており、何か手を打たない限り、本格的に崩壊に向けてのカウントダウンが始まるだろう。

「ジャニーズ関連の報道が、日夜盛んに行われています。サンケイスポーツは、被害者が1000人近くになると仮定して、『前代未聞の損害賠償額100億円超か』と報道。スポーツニッポンは、滝沢秀明氏が設立したTOBEと、新しい地図のブレーンである元SMAPのマネージャー・飯島三智氏が極秘会談していたと報じた」（民放関係者）

これまでのジャニーズの強引なやり方に、憤りを感じていたメディアも多いとか。ジャニーズバッシングが加熱すれば、その矛先がタレントに向かってしまう恐れもある。

「これまで、各メディアが〝忖度〟して報じなかったスキャンダルが表に出ると、一気にファン離れが起きるかもしれません。それにより、ジャニーズの根幹となるファンクラブビジネスが潰れる可能性があります」（同・関係者）

最悪の場合“事務所閉鎖”もあり得る？

現在、休眠状態の嵐でも250万人近い有料のファンクラブ会員がいるといわれ、Snow ManやKing ＆ Princeはそれぞれ100万人を超えている。ファンクラブ会費だけで年間100億円以上の収益があると推測されるが、この〝濡れ手に粟〟のようなビジネスモデルが崩れ去りそうだ。

「ファンクラブに入っていても、コンサートのチケットがなかなか当たらず、怒りを覚えているファンは多い。ジャニーズバッシングが広がれば、嫌気が差して退会するファンも多くなる。特に、休眠状態の嵐のファンは、かなりの数が退会するのでは」（スポーツ紙記者）

裁判や被害者への賠償が進めば、ジャニーズのさらなるイメージ悪化は免れない。

「タレントは悪くないと擁護するファンもいるが、事務所の力で売り出してもらったのだから同罪とする見方も当然ある。メディアからお呼びがかからなくなれば、事務所としては多数のタレントを抱えられず、最終的には〝閉鎖〟も考えられる。不動産などで1000億円近い資産を持っているとされるが、同族経営のため、タレントには配分しないだろう」（同・記者）

ジャニーズに起死回生の策はあるのだろうか。