阪神が親会社・阪急電鉄主導のチーム改革に乗り出した。揚塩健治球団社長を解任したのに続き、中日GM時代に稀代のコストカッターとして豪腕を振るった〝劇薬〟落合博満氏をGMとしてに招請。ついにトラ改革に本腰を入れる――。

コロナ対策で失敗を繰り返す阪神に対し、業を煮やした親会社の阪急阪神ホールディングス（HD）が、締まりのないチーム体質改善にメスを入れた。

阪神の揚塩健治球団社長は10月9日、西宮市の球団で「二度にわたって球界全体にご迷惑をかけた事実は否めません。いろいろな混乱を招いた球団内の最終的な責任者は私。私なりのけじめのつけ方」と、今季限りでの辞任を表明。実質上の解任で、藤原崇起オーナーを飛び越し、その上の阪神阪急HDの角和夫CEOの「信頼を取り戻すには、きっちりとけじめをつけなければいけない」という最高首脳の発言が背景にあった。

阪急電鉄と阪神電鉄は2006年に経営統合し、阪急阪神HDを設立。以来、阪急出身者が主要ポストを占め、阪急が阪神の実質、親会社になっていた。しかし、ブランド力の高いタイガースの運営に関しては阪神電鉄に全権を委ねてきたのだが、阪神阪急HDが初めて人事に介入し、阪神球団に衝撃が走っている。

広岡達朗氏「阪神が来季優勝するにはGM職が不可欠」

「ペナントレースが残り20数試合となった今、ベンチ裏でしきりに囁かれているのが、元中日監督・落合博満氏の名前です。タイガースの球団幹部はメディアの取材に『ないない、落合監督は絶対ありえない』と否定し、矢野燿大監督続投を示唆していますが、ここに大きな勘違いがあります。阪急阪神HDがメスを入れようとしているのは、現場ではなくフロント。それも抜本的な改革を求めています。落合氏を取締役待遇のGMに招き、ぬるま湯にどっぷり漬かっている阪神電鉄出身の球団幹部や虎OBを一掃させる考えなのです」（ベテラン阪神担当記者）

阪神は2015年9月、中村勝広GM（当時）がシーズン遠征中に都内の宿舎ホテルで心不全で急死して以来、GM職は不在となっている。しかし、コロナが絡んだ不祥事の反省から、これを見直し、かつて臨時コーチを務めた広岡達朗氏の「Vから遠ざかっている阪神が来季優勝するには、プロ野球経験者のGM職が不可欠」との進言を受け再転換。そこで狙いを定めているのが落合氏なのだという。

「落合氏といえば、中日監督時代に8年でリーグ優勝4回、日本一1回の名監督だが、親会社がそれ以上に評価しているのがGMに転じてからの豪腕。12年の契約更改交渉では総額8億円もの選手年俸削減を保留者ゼロでやってのけた。球団にとって、これは優勝に勝るとも劣らない大きな功績」（スポーツ紙デスク）

　阪神はベテランの高年俸選手が多く、今オフの大量リストラは避けられない。投手陣では藤川球児、野手では福留孝介と糸井嘉男が最大のターゲット。このうち、藤川は異例のシーズン中の今季限り引退が発表されたが、これは「落合氏のアイデア」という情報もある。

「仮に矢野監督が退陣し、岡田彰布前監督や掛布雅之氏らの古参OBが後任に就く流れになった場合、トラの改革は進みません。そこで落合氏サイドは、対抗馬として〝藤川監督擁立〟の情報を流し、阪神OBをけん制しているのです。藤川にはメジャーでの経験があり、この点で岡田・掛布氏は敵いません。一方、指導経験のないことが不安材料となりますが、落合氏自身もコーチ経験がないまま監督に就任して成功しています。自分が後方支援すれば監督は十分こなせると見ているのでしょう。矢野監督が続投の場合は、藤川を投手コーチに招いて支えさせ、次の監督に備えさせるツープラトン作戦。藤川氏が潔く引退を表明したのには、こんな裏事情があるのです」（前出・記者）

実はシーズン当初の阪神が最下位に低迷した7月上旬、旧阪急のエースで今なお阪急電鉄首脳の信頼が厚い〝史上最強のサブマリン〟こと山田久志氏の後押しもあり、内々に「矢野監督休養→落合監督代行→矢野監督復帰」というプランが検討された。しかし、10月11日現在、首位巨人と13ゲーム離されているとはいえ、2位に巻き返したことを評価され、このプランは消滅。その際の協力要請に対し、落合氏が「役職にはこだらない」としたことから、GMでのチーム改革にスイッチしたという。

“秋田人脈の結束”に期待

落合氏と山田氏はともに秋田出身。同郷のよしみから結び付きが深く、中日時代も結果として監督を引き継いだのは山田氏だった。今年は同じ秋田出身の菅義偉首相が誕生し、阪急阪神HD首脳も〝秋田人脈の結束〟に期待を寄せている。

今季のペナントレースは143試合から120試合になった上、コロナ対策で観客数が9月18日まで「上限5000人」に制限された。その後、「収容人数の50％以内」に緩和され、甲子園球場は2万1754人までOKとなったが、売店収益や電車利用者の大幅減などで、かつて経験したことのない損失は避けられない。

「経済波及効果の研究で知られる宮本勝浩関西大学名誉教授が発表した『2020年のプロ野球の経済的損失』によれば、コロナの影響で今年のプロ野球の経済的損失は、昨年比で約1423億円になるという。人気球団であっても、2020年はかなり大幅な赤字を避けられない。しかも、コロナは終息が見えておらず、来季も通常通りに開催できるかどうかは不透明という現実も落合氏の背中を押す材料」（前出・デスク）

今の阪神には、勝てないチーム特有の緩みと無駄がある。それを解消するには「落合を起用するしかない」というのが阪急電鉄サイドの結論なのだ。

稀代の名コストカッターへの期待は高まるばかりだ。