闇はどこまで深いのだろうか？

ジャニーズ事務所の創業者である故ジャニー喜多川前社長による性加害問題で、当事者のヒアリングを行う国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会が、同事務所の問題のほかに芸能界のハラスメントなども調査することを各メディアが報じた。

【関連】キムタク「CM外し」に他の企業も追随!? “TOBE”も登場でジャニーズ事務所大ピンチ ほか

人権理の専門家による聞き取り調査を受けるのは、俳優や声優、音楽家らでつくる日本芸能従事者協会代表理事で女優の森崎めぐみ。同協会は、芸能界の労働環境やハラスメントなど、フリーランスの芸能関係者の実態調査をしていた。

「ジャニーズ関連の調査は、平本淳也氏らジャニー氏の被害者7人が立ち上げた『当事者の会』のメンバーに調査すれば足りるはず。そこで、芸能界全体の調査にも取り組むことになったようだ」（全国紙社会部記者）

堀北真希さんらが所属した事務所も…

これまで芸能界に関する問題の1つとして長年、都市伝説のように語り継がれて来たのが、女性タレントたちによる〝枕営業〟問題である。

「2件の罪で起訴されたガーシー被告は、ユーチューブを配信していた時代、自身がマネジャーだった実体験を交え、さらには大手事務所の名前もあげて、しっかり『（枕営業が）あります！』と断言していた。それをやって売れていればいいが、弱小事務所の女性タレントはそれでも仕事を取れないケースが多いらしい。その辺りを国連の調査団にあぶり出してほしいもの。被害者が1人名乗り出れば、芋づる式に名乗り出るのでは」（芸能記者）

ジャニー氏の場合は男性から男性に対するハラスメント行為だが、芸能界ではその逆の女性から女性に対するハラスメント行為もなくはない話だ。

「2021年に『週刊文春』が、芸能事務所・スウィートパワーの女性社長のセクハラ・パワハラ疑惑を報じた。かつて堀北真希さんや桐谷美鈴、黒木メイサらが所属し、〝女版ジャニーズ〟と呼ばれた人気事務所だっただけに、業界に与えた衝撃は大きかった。女性社長は、記事が出たころはピリピリしていたというが、ジャニーズの性加害問題が取り沙汰されたときも決して他人事ではなかっただろう。告発したくてうずうずしている、元所属タレントは少なくないかも…」（同・記者）

人権理は8月4日に東京都内で記者会見するというが、ジャニーズの性加害問題以外に、日本の芸能界の驚くべき実態が明かされるかもしれない。