まず堀江氏は、ジャニーズ事務所の創業者・故ジャニー喜多川氏による〝性加害疑惑〟を14日に動画で謝罪した藤島ジュリー景子社長について、「性加害があったとされている時期にも、ジュリーさんは取締役だったということで、責任はもちろん、事実だとすれば逃れられない」と指摘。

【関連】ジャニーズの「性加害疑惑」を『news23』が特集！TBSが報道に踏み切ったワケ ほかさらに、「自分はよく分からなかったと弁明をされているようですが、民事裁判を起こされて一部敗訴の判決も出ているので、『俺は絶対やってないんだ』と叔父さん（ジャニー氏）が言ったところで、『本当ですか？』と本来は取締役として牽制しなければいけない」とバッサリ。その上で、「ぜんぜん（被害の）実態が解明できない。第三者委員会を設置して解明しようともしていない段階で謝罪をしてしまうことは、いかにも日本的だと思います。こんなの欧米、アメリカでやったら『分かんないのに、お前は謝罪したのか』と巨額の民事裁判の賠償金を払わなければいけなくなる」と解説した。

後輩を見殺しにした先輩の責任

ここから、欧米の例を挙げて、この問題の〝核心〟をついていく。

「未成年に対して、子どもに対しての性加害というのは、欧米では厳罰に処する、もう社会復帰できないくらいの大きな罰を受ける。当然ながら、ジャニーズ事務所のタレントは少なくとも二度とメディアには出られない。それどころか、ジャニーズ事務所と取引のあったテレビ局、メディア、そこに資金提供していた人たち、関連企業の役員や楽曲を提供しているような有名なミュージシャンにまで累が及ぶ」

この影響は、〝辞めジャニ〟にまで及ぶと堀江氏は警告する。

「自分たちも被害者かもしれないけれども『売れるための儀式を済ませなければいけない』みたいな形で、後輩たちが性加害を受けるのを〝見殺しにした〟と考えられる。そういう方々（OB）も、欧米の基準ではメジャーなメディアには二度と出られない」

しかも、欧米なら未成年の性加害を防止する団体がNetflixやAmazonプライムといった〝グローバルプラットフォーム〟に対して「ジャニーズの人たちを出すのか。性加害を助長するんじゃないか」と猛抗議を開始。不買運動にまで発展しかねないと分析したのである。

芸能ライターが言う。

「ホリエモンは、このジャニーズ問題に関して捜査機関が動かないことも疑問視。そうした機関にも小さな男の子やイケメン好きなゲイの人もいるだろうから〝性接待〟のようなことがあってもおかしくないとまで指摘していましたよ」

日本のテレビ局は守ってくれても、世界的な映像配信会社にソッポを向かれたら未来はない。やはり、ジャニーズは滅びる運命なのかもしれない。