新型コロナウイルスの影響による外出自粛で「巣ごもり需要」が高まり、大画面、高画質の薄型テレビの売り上げが大きく伸びているという。

電子機器やIT関連の業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）の統計によれば、今年7月の薄型テレビの国内出荷台数は、前年同月比30.7％増の52万4000台、8月も前年同月比18.0％増の50万4000台となっている。

経済アナリストが、こう解説する。

「コロナ騒動がピークに達し、緊急事態宣言が発動された4月から、薄型テレビ需要は5カ月連続で増加となっています。巣ごもりで、テレビを視聴する時間が増えたことが要因でしょう。特に人気が高いのは、大画面テレビや高画質の4K対応テレビなどです」

前出のJEITA統計を見ると、大画面、高画質のテレビを求める傾向は、明らかに強まっている。

8月を例にとると、大画面テレビ（50型以上）の国内出荷台数は、前年同月比48.1％増の18万7000台と絶好調で、高画質4K対応テレビの国内出荷台数も、前年同月比26.3％増の28万9000台とプラス成長が続いている。

「もともと高性能テレビは、景気にかかわらず根強い人気があります。しかも、今年は新型コロナの経済対策として、特別定額給付金10万円が支給されたのが大きい。これで少し値が張っても、大画面、高画質のテレビを購入するきっかけになったと思います」（同）

ただ、テレビ販売に関して、今年は予想外の動きがあると指摘する。

家族間でもソーシャルディスタンスを意識

「コロナ禍が長引き、テレビの視聴スタイルに変化が起きています。家族それぞれがポータブルテレビを買い、各自が好みの番組を視聴する傾向が強まっているのです」（同）

家電量販店の関係者が、最近の顧客傾向について明かしてくれた。

「家族で鑑賞したいものが一致するときは、リビングの大画面テレビで一緒に見るが、そうでない場合は、家族間でもソーシャルディスタンスを意識し、互いに干渉せず、好きな番組を見ているそうです」

そのため、複数のポータブルテレビを購入する顧客も増えているという。

では、そもそもポータブルテレビとは、どんなものなのか。前出の経済アナリストが解説する。

「ポータブルテレビとはビジネスバッグ程度の大きさで、重さは2キロから4キロ前後、家の中だけでなく野外も含め、見たい場所へ手軽に持ち運びできるテレビの総称です。チューナーおよびアンテナ内蔵の一体型と、それぞれが分離したセパレート型があります」

一体型は持ち運びが便利なため、屋外などで使用されることが多い。セパレート型は屋内の個室などで使用され、ある程度の障壁があっても、クリアな映像が楽しめる。セパレート型のほうが、価格は高めだ。

最近は浴室やキッチンでも使用できるよう、水や油に強いポータブルテレビが続々と開発されている。

「防水に強いかどうかは、日本工業規格（JIS）が8段階の『IPX』という記号で示している。お風呂やキッチンで利用するなら、IPX7以上に対応していると、故障の心配が少なく安心です」（同）

また、いわゆる「おひとり様」の個人視聴に向けたテレビも販売されている。これらはネット動画を楽しむことを念頭に開発され、新開発の映像処理エンジンを搭載し、ネットフリックスやユーチューブなどのネット動画配信サービスを快適に視聴できるという。

進化を続けるポータブルテレビ

大手メーカーのポータブルテレビは、おおよそネットと連動できるものが多く、さらには録画機能が充実している商品も増えた。

前出の家電量販店関係者が言う。

「パナソニックは数年前からポータブルテレビに力を入れ始め、今年も『プライベート・ビエラ』シリーズが好調です。一般的な価格は大手メーカーの製品で3～5万円と、普通のテレビに比べてお求めやすい価格となっております」

ところで、ポータブルテレビの市場は、どれほどの規模なのか。かつてシャープは2018年に22万台、東京五輪が予定されていた20年には35万台と予測していた。現状、五輪は延期されたが、市場はシャープの予測どおりに推移している。

進化を続けるポータブルテレビは、今後、コロナ禍を経て、利用者意識のさらなる変化と技術革新があれば、テレビの品目別シェアでトップに躍り出る可能性さえ秘めているという。

さて、テレビ販売の今後について、家電メーカー関係者が予測する。

「来年の東京五輪開催はまだ不透明ですが、十分な対策をとった上で各種のイベントが動き出している。しかし、コロナ禍が収束するまでは、観戦や観賞よりテレビでの視聴を選ぶ人が多いでしょう。高性能テレビやポータブルテレビの売り上げは、冬場に向けてさらに伸びそうです」

コロナ不況で苦境にあえぐ業界が多い中、テレビ販売の現場は、巣ごもり需要が思わぬ追い風となっているようだ。