新型コロナウイルスの影響による外出自粛で「巣ごもり需要」が高まり、大画面、高画質の薄型テレビの売り上げが大きく伸びているという。
電子機器やIT関連の業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）の統計によれば、今年7月の薄型テレビの国内出荷台数は、前年同月比30.7％増の52万4000台、8月も前年同月比18.0％増の50万4000台となっている。
経済アナリストが、こう解説する。
「コロナ騒動がピークに達し、緊急事態宣言が発動された4月から、薄型テレビ需要は5カ月連続で増加となっています。巣ごもりで、テレビを視聴する時間が増えたことが要因でしょう。特に人気が高いのは、大画面テレビや高画質の4K対応テレビなどです」
前出のJEITA統計を見ると、大画面、高画質のテレビを求める傾向は、明らかに強まっている。
8月を例にとると、大画面テレビ（50型以上）の国内出荷台数は、前年同月比48.1％増の18万7000台と絶好調で、高画質4K対応テレビの国内出荷台数も、前年同月比26.3％増の28万9000台とプラス成長が続いている。
「もともと高性能テレビは、景気にかかわらず根強い人気があります。しかも、今年は新型コロナの経済対策として、特別定額給付金10万円が支給されたのが大きい。これで少し値が張っても、大画面、高画質のテレビを購入するきっかけになったと思います」（同）
ただ、テレビ販売に関して、今年は予想外の動きがあると指摘する。
家族間でもソーシャルディスタンスを意識
「コロナ禍が長引き、テレビの視聴スタイルに変化が起きています。家族それぞれがポータブルテレビを買い、各自が好みの番組を視聴する傾向が強まっているのです」（同）
家電量販店の関係者が、最近の顧客傾向について明かしてくれた。
「家族で鑑賞したいものが一致するときは、リビングの大画面テレビで一緒に見るが、そうでない場合は、家族間でもソーシャルディスタンスを意識し、互いに干渉せず、好きな番組を見ているそうです」
そのため、複数のポータブルテレビを購入する顧客も増えているという。
では、そもそもポータブルテレビとは、どんなものなのか。前出の経済アナリストが解説する。
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